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愛媛県史 地誌Ⅱ(東予東部)(昭和63年2月29日発行)

二 周桑平野の麦作


 麦作の地位と変遷

 瀬戸内海沿岸は全国的にみて裸麦の主産地であり、昭和三五年現在愛媛県は全国一の裸麦の栽培面積と生産量を誇っていた。周桑平野の昭和三五年の麦類の栽培面積と生産量をみると、小麦は栽培面積三三二ha、生産量七九七トン、裸麦は栽培面積二八九六ha、生産量七八四五トンとなっている。同年の県内での栽培面積の比率をみると、小麦は五・七%、裸麦は八・四%を占めている。当時周桑平野は松山平野・今治平野と共に麦作王国愛媛県の主要な麦作地であったことがわかる。周桑平野の麦作は水田の裏作として栽培される田作麦であったが、扇状地性の平野の広く展開する周桑平野は、麦の栽培には良好な地域であったといえる。
 周桑平野の麦の栽培面積は、昭和四〇年代にぱいって急激に減少する。この時期には全国的に麦作が衰退するが、その最大の要因は麦価の低迷と、米に比べて麦の収益性が低かったことによる。加えて、この時期は高度経済成長期の最中であったので、農家は麦作を放棄し、通勤兼業や冬季の季節労務に向かったのである。減少を続けていた麦作が増加に転じたのは昭和四九年以降である。昭和四八年に三〇六haにまで減少していた麦は、同五六年一一八四haに回復し、以後同程度の栽培面積を維持している(表2―5)。麦作の比率は昭和四〇年には、裸麦が八〇%、小麦が二〇%であったが、五二年からは飼料用の二条大麦が増加し、昭和六〇年現在では二条大麦四八%、裸麦四七%、小麦五%となっている。
 麦作の回復の最大の要因は、政府の麦作振興によって麦の収益性が向上したことによる。政府の麦作振興政策には、昭和四九年以降の麦生産振興奨励金の交付、同五二年の生産振興奨励金相当額を織り込んだ政府買い入れ価格の引き上げ、同五三年以降の水田利用再編対策で麦が転作奨励金の多い特定作物に指定されたことなどである。このような麦作の復興は愛媛県全体と軌を一にする。県内で麦作が復活した地域は、周桑平野以外に松山平野と今治平野が主なところであるが、これらの地域はいずれも瀬戸内式の寡雨の気候条件と扇状地性の排水良好な地形に恵まれたところである。周桑平野の麦作の復活は、麦作の適地としての自然条件が生かされているが、他にもう一つ重要な要因は、周桑農協が中心となって形成した麦作集団の結成に求められる。

 麦作経営の特色

 周桑平野に麦作集団が最初に結成されたのは昭和四九年であり、モデル麦作生産集団事業で五〇集団、五〇〇haの麦作が行われ、次いで同五二年から高度麦作生産集団事業で二五集団、五〇〇haの麦作が行われた。両集団に重複するものが一〇〇haあるが、同五六年の周桑平野の麦作一二〇〇haのうち、九〇〇haは麦作集団による生産である。またこれらの麦作集団農家のうち、二〇〇名(面積二〇〇ha)は昭和五一年にはじまる粗飼料増産総合対策事業の構成メンバーであって、四haが一集団となり、補助事業でコンバインやトラクター・乾燥機などを導入している。また周桑農協では、昭和五四年から五六年にわたって、三か年麦作推進体制をとり、各年度ごとに五〇〇万円の推進費用を計上し、麦作の推進会議や現地講習会を開き、新品種の導入などをはかり、各農家の麦作振興を支援した。
 麦作集団の結成と共に周桑平野に復活した麦作は、昭和三〇年代までに行われていた畝立て栽培ではなく、全面全層播である。全面全層播の技術は昭和四一年愛媛県農業試験場で開発されたものであり、機械化一貫作業体系による省力的麦作栽培である。稲作後の水田を耕起し、播種後覆土するのはトラクターであり、栽培期間中の除草剤の散布と病害虫の防除は動力噴霧機によって行い、刈り取り・脱穀はコンバインで、乾燥は乾燥機で行う。一〇アール当たりの労力は一五時間から二〇時間程度で、従来の三分の一程度である。この新しい麦作の技術体系は、畝立てをしないので、排水不良な水田には適さないが、周桑平野は排水良好な扇状地性平野が広いところから、この全面全層播の技術によって、麦作が急速に普及したのである(写真2―3)。
 新しい技術体系のもとでの麦作は、農機具さえ完備しておれば、最も労働生産性の高い作物となったが、その推進のためには、トラクター・コンバイン・乾燥機など農機具を一セットとして保有しておく必要がある。周桑平野は県下では専業農家の比率が高く、大規模な稲作が展開され、大型の農機具の普及も進んでいるところである。麦作集団の結成は、これら個人所有の農機具のうえに、補助事業でさらに大型農機具を導入し、機械化一貫作業体系による麦作を容易にしたところに大きな意義があるといえる。
 麦作集団を結成している農家は、専業農家と第一種兼業農家が多く、同一集落内の近隣農家によって結成されている事例が多い。集団内の一農家の経営耕地は一ha程度が多いが、なかには五ha程度のものもいる。経営耕地は自己の所有地と借り入れ地があるが、借り入れ地のなかには通年借地以外に冬季の麦作のための期間借地もある。通年借地の借地料は米二・五俵(一俵六〇㎏)であるのに対して、期間借地は耕起と代かきをして返却するか、一万円の借地料が相場となっている(図2―2)。集団内の農機具は個人所有のものと、集団で共同購入したものとがあるが、共同購入したものは農協の事業所の倉庫や個人の納屋に格納されている。機械耕作は各農家で行う集団と、オペレータをつけて行う集団があるが、農機具の原価償却費や燃料代は耕作面積割で徴収している。コンバインによる刈り取り作業は、機械の運転と収穫物の運搬のために二名の労力を要するので、労力のない農家は作業を他に委託せざるを得ない。農機具は稲作との共用であるが、コンバインにおいては、掃除を徹底しないと、麦のなかに前年に作業した米が混じるという問題を生じ、農機具の管理には、作業後の掃除の徹底が不可欠となっている。
 周桑平野の麦作は、昭和五六年の一一八四haをピークにその後漸減傾向にあり、同六〇年には九九〇haになっている。それは昭和五〇年前後に結成されていた麦作集団が、機械の更新も終わり解体していったこと。全面全層播を続けたことによって単位面積あたりの収量が低下したこと。麦作の収穫適期は短期間であるが、その時期に雨にあうと、麦が倒伏し、刈り取りが困難になったり、コンバインが土をかみ、故障しやすくなったりすることによるといわれている。





表2-5 周桑平野の麦類の作付面積と生産量の推移

表2-5 周桑平野の麦類の作付面積と生産量の推移


図2-2 東予市明理川 一色正喜の麦作経営

図2-2 東予市明理川 一色正喜の麦作経営