二　新居浜平野の野菜

　野菜栽培の地位
　
　新居浜市の農業は、県下でも最も都市化の影響を強く受けているといえる。それは第二種兼業農家の比率の高さ、経営規模の零細性、一農家当たりの農業所得の低さなどによく表れている。昭和五五年の農林業センサスによると、新居浜市の第二種兼業農家は七八・八％にも達し、川之江市に次いで高く、一農家当たりの経営規模はわずか三五ｱｰﾙにしかすぎず、県下一二市のなかで最も零細である。一農家当たりの農業所得をみると、昭和六〇年現在三九万円にしかすぎず、これまた県下一二市のなかで最下位に甘んじている。
　都市化の影響を受けて零細な農業経営を営んでいる新居浜市の農業を、昭和六〇年の農業粗生産額でみると、米三二％、野菜二八％、畜産二四％となり、野菜は米・畜産と共に新居浜市農業の三本柱の一つとなっている。米は経営規模の零細な新居浜では飯米確保の傾向が強く、畜産は一部の農家によって企業的に営まれている。これに対して野菜は比較的経営規模の大きい農家によって商品作物として栽培されているが、その規模は零細である（写真４－８）。
　新居浜市の野菜収穫面積は、農林業センサスによると昭和四〇年には三一〇haもあり、松山平野・今治平野・大洲盆地などと共に県下の重要な野菜産地をなしていた。しかしその後、都市化の影響を受け耕地面積が減少し、農家の農外就業が増すにつれて野菜収穫面積は急激に減少し、昭和四五年には一七〇ha、五〇年には一五七ha、五五年には一三五ha、六〇年には一一七haとなる。
　愛媛県園芸農蚕課の資料によって、昭和六〇年の新居浜市の野菜栽培面積をみると三九五haを数える。その主な栽培作物を見ると、さといも四三ha、かんしょ四三ha、ばれいしょ四二ha、キャベツ三一ha、だいこん二九haなどであるが、他に一〇ha以上の栽培作物を見ると、きゅうり・なす・ほうれんそう・な類・ねぎ・たまねぎ・ごぼう・そらまめなどがあり、その栽培作物がきわめて多彩である（表４－４）。このように少量の野菜を多種類にわたって栽培するのは、都市近郊の野菜産地の特色であり、新居浜市はその典型的な態様を見せているといえる。

　菜売り行商

　人口一三・二万で県下第二位の人口規模を誇る新居浜市は、野菜の大市場である。現在新居浜市で栽培されている野菜の大部分は新居浜市場に出荷されており、新居浜市の野菜は元来地元市場を対象として始まったといえる。しかしながら新居浜市の人口が増加しだしたのは大正年間から重化学工業が盛んになって以降であり、それまでの野菜市場の最大のものは、別子銅山であった。そのことは、明治四一年の新居浜が町制を実施した時の人口が六八七七人であったのに対して、明治中期の別子銅山の人口が一万人を超えていたことを対比すれば充分に理解できる。
　明治年間の別子銅山の採鉱の中心地は、現在旧別子といわれている銅山嶺の南側であった。そこへの野菜の出荷は新居浜平野の農民の行商によって行われた。野菜行商人は「菜売り」といわれていたが、それは専門の行商人というよりは、農家の婦女子や青壮年男子が農業のかたわらおもむくものであった。「菜売り」は別子銅山に近い立川や角野、野菜栽培の盛んな舟木・泉川・郷などの農民が数人で連れだっておもむくものが多かった。男は天秤棒で担う竹寵で、女は背中に負うわらであんだおいふごで、それぞれ野菜を運搬した。男は六〇㎏程度、女は四五㎏程度の荷物を背負ったが、断層崖の急崖をよじ登り、標高一二九一ｍの銅山嶺を越して旧別子に達するのは大変な重労働であった。
　「菜売り」以外に旧別子に荷物を運搬する者には、荷物専業の運搬夫「仲持（運搬人）」があった。旧別子へ荷物を運ぶ「仲持」は、別子銅山に直属し、別子銅山の経営する調度といわれる売店に食品や日用雑貨品を負いこで運搬する者が多かった。また仲持ちには、「土佐仲持」といわれる者もいた。彼等は土佐の大川村まで日用雑貨品を運搬してあがり、けやきの板材などを背負っておりた。「仲持」は通常五～七人程度で組をつくり、一番体力に勝る者が先導となり、追ったてと言われる仲持頭が後尾について行動した。「仲持」に従事するものは別子銅山に近い立川や角野地区の者が特に多かった。「土佐仲持」は大正年間にはみられたが、昭和になってからはほとんど見られなくなった。
　大正五年（一九一六）採鉱本部が銅山嶺の北斜面の東平に移転してからは、別子銅山の鉱山集落の中心地は東平に移る。東平にも「菜売り」は盛んにおもむき、野菜の販売にいそしんだ。野菜は東平の住民の朝食に間に合うように運搬したので、角野や舟木あたりを午前三時ころに出発し、六時前に東平に到着、得意先をまわって野菜を販売し、山麓の大休場付近までおりて昼食をとり、家路につく者が多かった。
　「菜売り」以外に新居浜平野の農民が東平におもむくものは、「下肥とり」があった。これは鉱山住宅の下肥を樋で買いだしに行くものであり、一荷七〇～七五㎏程度の下肥を天秤棒で担っておろした。昭和二年端出場まで馬車道が開通してからは、山麓の端出場まではリヤカーや大八車が利用された。下肥一荷の値段は米一升一八銭のときに、三銭程度であったという。別子銅山の鉱山集落の下肥は第二次世界大戦前には新居浜平野の野菜や米麦作の重要な肥料源であった。
　「菜売り」行商は昭和になってからは次第に衰退し、第二次世界大戦後はほとんど見られなくなった。それは昭和年代にはいってからは、新居浜平野の金子・新居浜などに住友企業の社宅が相次いで建設されたので、野菜は新居浜市街地の方に出荷されるようになったことによる。

　野菜栽培の特色

　新居浜平野の野菜産地は、垣生・郷・新須賀・庄内・泉川・船木などに点在していた。野菜栽培は地元市場を対象として始まったので、全域で各種の野菜が栽培されていたが、しいて特色をあげれば、垣生地区の砂礫質の土壌を利用して、たまねぎやトマトの早熟栽培が盛んであり、郷ではねぎの栽培、庄内や泉川・船木などではごぼうの栽培に特色をもっていた。古くから新居浜平野全域で栽培されていた野菜にはさといもがあり、新居芋の名で内外に知られていた。さといもは地元市場のみを対象とするのではなく、第二次世界大戦前に商人によって船で京阪神市場などにも送られていた。
　新居浜平野の野菜産地は、都市化が進むにつれて、栽培地が縮小されているが、現在も旧来の野菜産地を中心に栽培が継続されている。多くの野菜は個人出荷で新居浜市場に向かうが、なかには新居浜市農協の共販によって、他地区に出荷されるものもある。現在農協の共販作物に指定されているのは、トマト・いちご・メロン・そらまめ・さといも・アスパラガスがある。トマト・いちご・メロンはビニールハウスで栽培され、アスパラガスは一部雨除けハウスによる促成栽培がある。作物ごとに生産部会があるが、トマトのハウス部会は昭和四〇年、いちご部会は四六年、メロン部会は五〇年、そらまめ部会は五一年、さといも部会とアスパラガス部会は五三年に結成されているので、それぞれの部会が結成されたことから各作目の農協共販は始まったといえる。共販が行われるようになったのは、都市化の進む新居浜市で、農業の全面的な撤退を防ぎ、残された農地を有効に利用するために、野菜栽培を振興するためであった。野菜栽培の振興のためには、特定の野菜を量産化し、規格を統一して流通ルートに乗せる必要があったのである。
　共販作物で最も栽培面積が広いのは、さといもの一八・〇ha、次いでそらまめ一五・〇ha、いちご六・六ha、アスパラガス六・五ha、トマト三・三ha、メロン〇・七haなどとなっている（表４－５）。共販作物に軽量な野菜が選択されているのは、都市化の進む新居浜では、農業就業者の老齢化・女性化が著しく、それへの対応策であるといえる。出荷先は京都や東京などを主とし、地元の新居浜市場に出荷される比率は小さい。現在新居浜市で消費される野菜の七〇％は県外からの入荷であるといわれているので、今後地元新居浜市場を開拓する余地が残されている。

　都市化の進展と農業経営の問題点

　新居浜平野は都市化の著しい平野である。その都市化は、新居浜市の市街が多核的であることを反映し、住宅地区・商業地区などの市街地と農地がモザイク的に交錯していることを特色とする。このような都市化の状況を反映して、昭和四三年に制定された新都市計画法にもとづく市街化区域と市街化調整区域の区分もまた複雑に交錯しているのである。このように市街地と農地が複雑に交錯していることは、営農上他地区に見られない種々の問題点を派生している。
　庄内町は旧新居浜市街地にほど近い田園地帯であった。第二次世界大戦に突入する以前の昭和一六年ころには約一〇〇戸の農家と約一〇〇haの農地が存在したが、現在農家数は分家相続等によって一三八戸に増加しているが、農地は約五〇haに半減している。農家は大部分新居浜市の工場とその他の企業に勤める第二種兼業農家であり、農業は老人や婦人を除いて休日に営むものが多い。地区内は市街化区域に属するところと、市街化調整区域に属するところが複雑に交錯している。旧来の大字庄内に属するところは、現在多くの町名に分割され、そこに農家と非農家が混住している。その場合町内ごとに結成されている自治会の中では、農家はおおむね少数勢力になっているので、自治会組織に農業に関する諸問題の解決を期待することは出来ない。そこで少数勢力の農家は新居浜市農協の下部組織として小組合を結成し、そこで農業に関する諸活動をはかっている。その小組合は必ずしも町内会ごとに結成されているのではなく、それとは別個に農家によって構成されている。
　農家と非農家が混住し、しかも農家の方が少数勢力であることは、種々の点で営農上の困難をひきおこしている。例えば、田植え前の耕耘作業などであれば、第二種兼業農家は会社に出勤する前の早朝に行うのが通例であった。しかしながら近年は非農家からの騒音に対する苦情が多く、午前七時以前に耕耘作業を行うことは困難になっている。また薬剤の散布でも、非農家に事前に連絡してから散布せざるを得ず、農作業が種々の点て制約を受けている。また空かん・空瓶などの農地への投入が多かったり、灌漑水路がナイロンやプラスチック容器などでふさがれたりすることも、営農上の支障条件となっている。
　また第二種兼業農家が圧倒的に多いことは、農家間で営農上の協調をはかる上でも大きな支障となっている。例えば、稲作の生産調整をすすめるに際しても、経営規模の小さい第二種兼業農家は、飯米確保の営農であるので、転作を受け入れず、いきおい経営規模の大きい第一種兼農や専業農家が受け入れざるを得ず、その転作物の選択に苫慮している（図４－５）。農家間の農地の貸借など、農地の流動化はほとんどみられない。それは一坪二〇万円もする庄内町の農地は農家にとっては重要な資産であり、おいそれと賃貸ししたりはしない。二〇～三〇ｱｰﾙ程度の小規模な第二種兼業農家も農地を資産として維持するために、耕耘機・田植機・バインダー・脱穀機などの農機具は一応そろえており、農機具への過剰投資に悩んでいる。後継者のいない老齢化した農民は、土地を住宅用地などに売却したいが、新都市計画法による市街化調整区域に指定されていることが、農地の転用をこばみ、売却を困難にしている。