1　水力発電と火力発電

　四国最初の水力発電

　愛媛県のエネルギー需要に対して県内で供給できる資源は電力だけであると言ってよい。需要のごく僅かが薪によってはいるものの、総計に占めるその割合はほとんど無視できるほどである。かつて、戦前は、エネルギー資源としては、電力のほかに石炭や薪・木炭などが多かった。木炭生産は昭和一九年が最も多く、一八万トンを超えたほどで、とくに中予や南予地方の山村が主な産地であった。
　愛媛県における電力供給は、水力発電から着手されたが、これは四国で最初の事業でもあった。電力供給は、まず電灯からであったが、それは伊予水力電気による石手川上流の湯山水力発電所（出力二六〇kw）によって、明治三六年（一九〇三）一月に営業開始した。四国の電力事業の最初は、徳島電灯が明治二八年（一八九五）に石炭による火力発電であったが、これは、日本で最初のアーク灯による点灯に遅れること一七年、また同じく営業用の点灯となった東京電灯の事業（明治二〇年）より八年遅れていた。しかし、愛媛県で水力発電による営業開始をみたことは、日清戦争（一八九四～九五）の影響により火力発電の燃料である石炭価額が高くなって、発電コストが上昇したことから、水力による電力の安定的供給が求められていた時期であったことによる。
　水力発電は、水量が豊かで勾配のある河川が選ばれたが、そのような地点は人口も少なく、当時としては電灯料金が高くて一般には普及せず、送電距離も技術的に遠くの需要地へは及ばなかったことなど、地理的条件に大きく左右されていた。京都で琵琶湖からの疏水を利用した水力発電が送電を開始したのが明治二四年（一八九一）で、これが日本最初の営業用水力発電となった。湯山水力発電所のそれは一二年遅れていたが、この水力発電所は、地理的条件から需要者の多い松山市や三津町に近いところとして選ばれたものであった。そして、伊予水力電気は、営業を開始して二か月後には動力の供給をはじめたし、電灯数も二年後には六〇〇〇灯に達した。

　水力の開発と経営

　県内で現存する発電所で、最古のものは上浮穴郡柳谷村の黒川第一発電所（最大出力一二○○kw）である（写真５-６）。これは明治四四年（一九一一）の竣工で、仁淀川の支流の一つである黒川の最上流部に建設されているが、当時の技術としては勾配が多く、有効落差の大きい地点であった。この発電所は水路式で、大きなダム（貯水池）をつくるほどの土木技術は進んでいなかった。ついで明治四五年（一九一二には肱川の上流の宇和川に、野村発電所（出力四〇〇kw）が営業を開始し、宇和島・八幡浜など宇和四郡に送電した。これは農地の灌漑用の水路を堰堤で水をためた水力発電であったが、営業開始して半年もたたないうちに干ばっになって、宇和川の水量が激減したことなどから、大正三年（一九一四）に宇和島に出力四〇〇kwの火力発電所を完成し、電力の安定した供給を行った。
　大正年間には県内各地で水力発電所が建設されたが、需要の増加と技術の進歩によって、しだいに出力の大きい発電所となったことと、中予や南予地方の電力事業が伊予鉄道の前身である伊予鉄道電気の経営に組み入れられたことが特色である。黒川第三（最大出力三五〇ｋｗ）のほかに、肱川の支流の船戸川に建設された惣川（同一二一〇ｋｗ）、船戸（同四六〇ｋｗ）などは現在なお稼動している。
　日本で最初の軽便鉄道を松山市と三津浜との間に開設した伊予鉄道は、湯山水力発電所をもっていた伊予水力電気を合併して、大正五年に伊予鉄道電気と改称し電気事業に進出した。同社は野村発電所をはじめ南予地域の電気事業を行っていた宇和水電をも吸収した。これは南予地域での水力発電が、開発の適地に乏しく、電気料金が高くついたためであった。このほか東予地域では、大正三年（一九一四）に加茂川の吉井川水系に、愛媛水力電気によって加茂発電所（出力一０００ｋｗ）が、同じく加茂川に住友共同電力の前身である土佐吉野川水力電気が大保木発電所（同二八〇〇ｋｗ）を大正一四年（一九二五）に完成した。
　伊予鉄道電気は、県東部の銅山川流域で水力発電（滝山発電所、出力五八〇ｋｗ）を行っていた燧洋電気と、上浮穴郡小田村を供給区域としていた小田水力電気を、ともに昭和三年に吸収合併した。この結果、同社は県内のみならず、旧宇和水電が合併していた高知県幡多郡一帯をはじめ徳島県の一部にまで供給することとなり、しだいに事業の公益性を増していった。
　現在、県内の水力発電所は二五を数えるが、その発電形式をはじめ、運転開始年や最大出力などをみると、まさに明治からの水力発電の技術的発達を示す博物館のようである（表５－５）。最も多い事業者である四国電力は、第二次大戦中に電力の国家統制管理で登場した四国配電（昭和一七年四月営業開始）を前身としている。四国配電は、四国内の伊予鉄道電気をはじめ四社と、高知県電気局の五つの電力事業を統合したものであった。その本店が新居浜市に置かれたことは、同市が四国で最も近代工業が立地して電力需要も多かったことと、地理的位置が四国の中央部にあり、各地からほぼ等距離にあったことなどによる。第二次大戦を経て、電気事業の民主化のために事業再編成が行われ、昭和二六年一〇月に新しい電力会社として四国電力が発足し、旧四国配電を引きついだ。県内の伊予鉄道電気によった水力発電所が事業者を四国電力としているのは、以上のような事情を背景としたものである。

　県営の水力発電

　愛媛県を事業者とする水力発電所が銅山川第一をはじめ七か所を数える。これらは、いずれも戦後に県が行った河川の総合開発事業の一環としての水力エネルギーの開発によったもので、愛媛県公営企業管理局のもとで運転されている。銅山川第一と第二発電所は、銅山川総合開発によって建設され、前者は柳瀬ダムから法皇山脈を横断して宇摩平野へ灌漑用水として分水された水路の途中で、最大二二〇ｍの有効落差を利用して発電している。発電後の水は伊予三島市や川之江市の上水道や工業用水としても利用されている。第二発電所は柳瀬ダム下流の半地下式発電所である。第三発電所は、県営の発電所のなかでは最新で出力も最大（一一七〇〇kw）で、吉野川水系の水資源開発の一環としての早明浦ダム計画による愛媛県への分水によって、新宮ダム計画で建設された。この発電後の水は、第一発電所と同じく伊予三島市や川之江市への灌漑用、工業用水として利用されているが、第一、第二の発電所の電力のすべてと、同じく第三の一三％は四国電力へ売電されている。
　肱川発電所は、県内最大の河川である肱川の流域治水対策によって建設された鹿野川ダム（有効容量二三三万ｍ3）にあるダム式発電所である。昭和三九年に運転開始をした道前道後の三つの発電所は、四国山地の仁淀川水系面河川上流にある面河ダムから、灌漑用水として周桑（道前）平野と松山（道後）平野への供給と、松山市や松前町の工業地区への工業用水の確保のため計画された道前道後水利総合開発事業によって、導水途中の落差を利用して建設されたものである。同一の水を三つの発電所によって利用せざるを得なかったのは、用水を両平野に分水するための地形的制約から位置が限られたことと、地質のうえから分水隧道の圧力を低くしなければならなかったことなどによる。従って、この三つの水力発電所は、放水路の水位によって自動的に出力が調整されているが、四七年度からは、第一、第二の発電所は無人化され第三発電所から遠隔操作されている。なお、肱川と道前道後の発電所の電力は、すべて四国電力へ売電されている。

　火主水従型の発電

　県内の電力生産は、年間発生電力量七七・一三億キロｗｈのうち原子力が五一％を占め、ついで火力　　発電が四一％、水力発電は僅かに八％程度にしかすぎない（昭和五六年度）。四国電力の原子力による伊方発電所の一号機が運転開始をみた昭和五二年以前には、火力発電の占める地位は圧倒的に大きかった。すなわち、昭和二〇年代から三〇年代の初めにかけては、戦後の経済復興で電源開発は水力発電に重点がおかれていたため、電力生産でも水力の占める割合が高かった。県内のそれでも、三〇年には発電電力量七七六二億キロｗｈのうち水力が六二％も占めていた。しかし、三四年になると電力量が一兆七三九七億キロｗｈへと著しく増加するとともに、火力が六五％を占めた。以後は電力量の増加は、もっぱら大型火力発電所の建設によったもので、火力の比重も大きくなって「火主水従型」をとることとなった（表５-６）。
　県内最初の火力発電所としては、明治四二年（一九〇九）に愛媛水力電気によって、今治市（旧日吉村）に蔵敷火力発電所（出力七五ｋｗ）が運転を開始し、ついで大正三年（一九一四）に宇和水電による宇和島火力発電所（出力四〇〇ｋｗ）が完成した。いずれも水力発電を補うための火力発電であった。それは、伊予鉄道電気に吸収されて行った県内の電力事業が、水力の開発を主とし、大型の発電所の建設によって供給力が大きくなったために、石炭使用の火力発電はコストが高くつき、渇水期の補助電力としての利用にしかすぎなかったことによる。
　火力発電は、水力に比べると発電コストは高くついても、発電所の立地選定が自由で、需要地に建設でき、送電距離も短くてすむなどの利点がある。従って、県内でも本格的な大型の発電所は主として東予地域の工業地区に建設された。それらは工場の自家発電用で、昭和一〇年に新居浜東火力発電所（出力六二五〇〇ｋｗ）が住友共同電力によって完成した。火力発電所が増設をみたのは昭和三〇年代の後半からで、その最大は四五年に運転を開始した四国電力の西条発電所（出力四〇・六万ｋｗ）で、企業の自家発電所をふくめて多くが新居浜市・西条市・伊予三島市・川之江市などに集中し、県内の電力地図は大きく変わった。それは、「東高南低」であって、送電線は松山地域から東予地域へ延びて密度も高く、大型の高圧変電所も同じく新居浜市を中心に多く集まっている（図５-11）。
　県内のエネルギー需要に占める電力の割合が、しだいに増加してきたことについてはすでにふれたが、電力そのものの需要でみると、電灯需要は年間一三・三八億キロ岫で、産業の需要は同じく六六・九九億キロｗｈで、後者が全需要量の八三％を占めている。産業部門では紙・パルプをはじめ製造業が全体の三七％にも達している。このほかに大王製紙や帝人松山工場など企業の自家発電量二六・一七億キロｋｗがあって（昭和五四年度）、製造業の需要は圧倒的に多く、これに対応する供給が火力発電であった。

　発電燃料の転換と水力開発

　「火主水従型」の電力生産は、最近、「原子の火」といわれる伊方発電所の稼動と、大型火力発電所の休止ならびに水力発電の見なおしなどから「原主火従型」へと変わってきた。また、火力発電も重油や原油を燃料としていたものが、石炭との混焼へと燃料転換をみせている。
　経済の高度成長期の工業用エネルギー供給の主役となった火力発電は、重油による熱効率のよい方式をとっていた。それは石炭需給の不安定や、中東地域での新油田開発による石油供給量の増加と価格の低下という経済状況に応じたものでもあった。昭和三三年に新鋭の火力発電所として運転（一号機）を開始した松山発電所（最大出力一四・一万ｋｗ）が、当初に重油と石炭の混焼が可能であったのに、国内石炭産業を救済するために石炭を使用したが、のちに三五年から重油との混焼へと移ったのがそのよい例である。住友共同電力そのほか企業の自家用発電所もすべて重油・原油を燃料としてきた。
　しかし、四〇年代後半からの環境問題の発生は、とりわけ火力発電にとって大気汚染防止措置への要求を強めた。排煙に対する集合高煙突化、電気集じん器の設置、硫黄酸化物（ＳＯＸ）の低減などが行われるとともに四三年の第四次中東戦争による石油危機と輸入価格の高騰は、むしろ再び石炭への燃料転換をさせることとなった。県内では、住友共同電力の新居浜西火力発電所で低硫黄の石炭・重油の混焼を行っており、四国電力西条発電所でも石炭への焼料転換を進めている。このほかの火力発電所では、低硫黄重油の使用へと変わった。
　火力発電所の休止も注目すべき変化の一つである。古い発電所に比べて、容量や効率が著しく増加して、新鋭の火力発電所として建設された四国電力の松山発電所は、五六年八月から原子力の伊方発電所二号機（最大出力五六・六万ｋｗ）の試運転開始により、要員の活用と経費節減などから休止した。また、同社の壬生川火力二号は、最大出力二五万ｋｗを計画してはいるが着工に至ってない。これらは、いずれも原子力発電の電力供給増加に対応した変化である。
　エネルギー資源で、公害発生の少ない「クリーンな資源」の供給が求められるようになったが、これに応じて再び登場したのが水力発電である。県内では、各河川の包蔵水力は最大出力にして二六四万ｋｗと推計されているが、すでに開発されているのは、そのわずか一二％にしかすぎない。包蔵水力の大きな河川として、加茂川をはじめ赤之井川・関川・新面河川・肱川などがあげられている。
　水力発電は、すでにふれたように、適地の選定が自然条件に左右されてむつかしく、初期の投資が大きいことなどがあって、これまでは火力発電にその地位が奪われてきた。とくに県内では中小規模の水力発電しか建設できない特性がある。しかし、これら中小の発電所は、流れ込み式の発電で河川への環境上の影響が少なく、適地の分散がかえって地域の需要に応じられること、さらには発電コストが安定していることから、火力発電の代替電源として国家的見地からも重要だと考えられるようになった。
　県内で最も新しい水力発電所として、仁淀川中流の柳谷村に四国電力が新面河第三発電所を建設している（写真５-７）。これは、下流の高知県に大渡ダムが建設されたことから、昭和一二年に完成した面河第三発電所（最大出力七一〇〇ｋｗ）が水没するために代替として建設したもので、重カダムによって最大出力二・二万ｋｗをもち、県内では最も大きい出力をもつ水力発電所となる。

　太陽発電

　クリーンエネルギーの開発は、公害防止のみならず資源の新しい供給先を求めることで国家的要請となってきた。四国では香川県仁尾町で通産省が太陽エネルギー利用の実験センターを建設し、仁尾太陽博として関心を集めている。愛媛県内でも四国電力が西条市で太陽光を利用した発電施設によって、五七年一二月に二〇ｋｗの電力を送電することに成功した。これは世界最初の営業用電力供給となった。