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愛媛県史 地誌Ⅰ(総論)(昭和58年3月31日発行)

1 蔬菜生産の動向

 野菜の栽培条件

 野菜は日常の食生活に欠かすことのできないものであるが、鮮度の保持が難しく、そのうえ輸送に不便なために、消費地の近くで生産されるものが多かった。したがって、わが国の野菜の主産地は東京・大阪・名古屋などの大都市の近郊を第一とした。昭和になって交通が発達してくると、温暖な気候や冷涼な気候条件のところでは、大都市との季節のずれを利用して、促成栽培や抑成栽培による野菜を大都市に出荷する輸送園芸が発達してくる。高知県や宮崎県では温暖な気候を利用して西日本の代表的な輸送園芸地域となった。
 愛媛県は大都市の近郊でもなく、また、東京・大阪などと季節のずれが大きくあったわけでもなかったので、野菜栽培のうえで有利な条件はあまりなかった。したがって、みかん生産の発展とは対照的に、野菜生産は全国的には低い地位に甘んじてきた。しかし、近年は、耕種部門のなかでは、稲作の停滞に対して、その伸びが著しく注目されてきた。昭和三五年の農業粗生産額に占める野菜の割合は七・三%であったが、五四年には一一・一%となり、果樹や畜産、米に次いで多く、最近一〇年間の粗生産額の伸びは高い。この背景としては、第一に、四一年に制定された野菜生産出荷安定法による野菜指定産地の拡大、第二に四五年以来の米の生産調整による転換作物としての作付増加、第三には、施設園芸の発展などが指摘できる。

 旧来の野菜産地

 愛媛県のこれまでの野菜産地は、都市近郊であった。その代表的な地域は、松山市では市街南西部の小栗・竹原・生石地区と、吉田浜から松前町・伊予市にかけての砂丘地帯、今治市では、市街南部の立花地区と大島の吉海地区、新居浜市では垣生の砂丘地帯、西条市では加茂川沿いの砂質土壌の喜多川地区、八幡浜市では市街南部の五反田地区、宇和島市では市街南部の来村地区や北部の柿原地区、大洲市では肱北の肱川の自然堤防上の若宮地区などであった。これらの地区の野菜生産の特色は、隣接する各都市の需要に応えるため、多品目の野菜を少量生産し、それを個人出荷によって都市の市場に送り出すものであった。
 これらの野菜産地の立地条件は、都市に隣接して輸送に便利であったことのほかに、砂丘や自然堤防などの砂質土壌地であることが注目される。野菜は他の作物に比べて連作障害を起こしやすく、輪作体系を確立することが必要であるが、とくに砂質土壌地では固型有機物が溶脱され、病虫害の発生が少なく、野菜栽培に適するのである。
 しかし、これら市街地に隣接した砂質土壌の高燥地は、住宅地にも適するところから、昭和三五年以降に都市化が進み、住宅地や工場用地に転用されたところが多い。このために、従来の野菜産地は次第に衰退し、さらにその外縁に野菜産地が広がりつつある。松山市近郊では松山市の久谷地区や重信町に、今治市の近郊では朝倉村や玉川町に新しい産地がみられるのはその例である。
 また、これらの都市の近郊には準高冷地といえる海抜高度が高い野菜産地かあり、季節のずれを利用した栽培が行われていた。松山市の五明・伊台地区(海抜高度三〇〇m内外)、丹原町の千原(同四〇〇m内外)、西条市の藤之石(同五〇〇m内外)、川之江市の三角寺(同三五〇m内外)、菊間町の河之内(同三〇〇m内外)などがその代表的な産地である。千原の野菜は東予市と松山市に、藤之石の野菜は西条市・新居浜市・今治市に、河之内の野菜は今治市・松山市に出荷されている。
 これらの産地も多品目少量出荷の傾向かあり、出荷は個人単位で行っている。藤之石・河之内のように、現在もかなり盛んに野菜の生産を行っている地区もあるが、生産規模が余りにも小さく、最近発展の著しい大量生産地区との市場競争に敗れ、生産が衰退しているところが多い。その理由としては、代替地の不足から連作障害を克服しきれなかったこと、山村の過疎化による労力の不足などがあげられる。
 県内の野菜産地で、比較的早くから県外市場に野菜を出荷していたのは大洲盆地と宇摩平野、それに今治平野である。大洲盆地は古い野菜の産地であり各種の野菜を栽培するが、明治中期には、商人の手によって、きゅうりが呉・尾道方面に出荷され、「大洲きゅうり」の名声を博した。戦後は、はくさい・キャベツ・かぼちや・すいか・ごぼうなどの生産が多く、地元の大洲市場と県内の松山・八幡浜・宇和島の諸都市へ主として出荷する。出荷方法としては個人出荷と共同出荷、それに業者による出荷などかおる。宇摩平野も藩政時代からの野菜産地で、特にさといもの産地として知られている。さといもは商人の手をへて、主に阪神や中国地方に出荷されたが、戦後は共同販売体制が整い、七〇%が共販となったけれども、商人扱いも根づよく残っている。今治市は地元市場を指向した野菜産地から、比較的早く、県外市場へも野菜を出荷した産地である。県外市場への進出の推進は立花地区を中心とした野菜生産者の研究会にあり、共同出荷しだした。

 新しい野菜産地

 野菜の県外出荷が盛んになったのは、野菜生産出荷安定法による指定産地が昭和四一年に設定されてからである。愛媛県の野菜指定産地は五七年現在二〇ヵ所ある(表4-5)。指定産地になると、その野菜の二分の一以上を指定消費地に出荷しなければならないが、値くずれした時には価格補てんがあって、農家は安心して野菜栽培に従事することができる。出荷は三分の二以上の共同出荷を条件とするので、指定産地の野菜これが農協を動かし、昭和三五年頃からはくさいを大阪市場には共販体制によって大消費地へ出荷される。野菜生産の先発地が個人出荷や、商人による出荷が多いのに対して、後発地である指定産地は青果組合や農協などの生産指導のもとに生産を伸ばし、共同出荷するところに最も著しい特色がある。
 二〇ヵ所の野菜指定産地を立地のうえから見ると、宇和海沿岸の段畑を利用した「宇和海の馬鈴薯」、肱川の自然堤防を利用した大洲の「秋冬はくさい」、伊予市・松前町の砂丘を利用した「松山たまねぎ」などを除けば、ほとんどが、水田に立地していることである。このことは、新しい野菜産地が、水田利用の再編と関連していることを示すものであり、また、区画の整備された平坦な水田が大規模な野菜生産に適していることを物語っている。

表4-5 愛媛県の野菜指定産地(昭和57年7月現在)

表4-5 愛媛県の野菜指定産地(昭和57年7月現在)