五　近代産業の発達

　工業生産の転換と紡績業の成立

　明治三〇年代以降は、在来工業の動力化が著しく、規模も拡大した。ただその初期は、原動力の台数も一台で、出力も七～八馬力以下の小規模なものが多い。しかし従来の家内工業の従事者や職人は職工となり、工場労働者としての自覚から、組織化がはじまり労働運動も芽生える。投資家も都市商人の外に、地方豪農層その他にも拡大した。また当初から大資本の下に成立した紡績業は、合同を繰り返してさらに大規模となり、量産体制を整えた。
　重工業や別子銅山その他の製錬所、鉄工業や造船業も発展して、ようやく多数の男子労働者も必要となった。工業生産の中で重工業が比重を増し、小地域に集中することにより、また男性の就業は、年数を経れば帰村する女子労働力とは異なり、都市に永住する。工場も農村から脱して、松山や新居浜・今治など臨海中心の都市型工業地帯を形成しはじめる。
　工業技術の進歩に大きな役割を果たした工業試験場は、染織調査所を基に、明治三六年四月、温泉郡道後村に開設された。ただ、明治期は、染色・捺染・漂白試験や分析、絣やタオルの製織、巡回短期講習会や、場内伝習生への技術指導などもまだ繊維工業中心の活動であった。
　紡績業は、明治中期の産業革命の中核となった工業部門で、日清戦争前後の英国製ミユール機や米国製リング機などの紡績機の移入と、インド綿の輸入によって急速に達成された。国内生産では明治二三年に初めて国産が輸入を上回ったが、生産量は同年を一〇〇として明治二八年三四五、同三三年五九〇、同三八年は八二〇で、その成長ぶりは他部門を圧している（「日本経済統計総観」）。
　県下の綿糸生産では、明治一〇年代に和製のガラ紡機が移入され、同一三年には四四か所に綿繰水車場があった。これらは綿布工場に従属する小資本経営であったが、同一七、一八年ごろに稼動していた愛媛紡績社は、従業員一一八名の大工場であった。しかし全国有数の綿織物や製糸業県であった本県は、投資は洋式紡績業には向けられず、綿糸ははじめ他県から移入する形がとられた。県下紡績業の遅れは、明治一三年に西宇和郡宮内村の都築温太郎と温泉郡の本郷重清、同一六年に今治の有田正平が、政府に紡績機械の払い下げを出願して不許可となったこともその一因である。
　県下紡績工場の一号は、西宇和郡の兵頭昌隆ら一〇名が資本金一〇万円で創立した「宇和紡績会社」である。同じころに八幡浜と宇和島でも設立が計画されたが実現しなかった。続いて井手正雄・鈴木安職らが資本金一二万五、〇〇〇円で「松山紡績㈱」を創立し、明治二九年末には四工場となった。しかし中央の大資本工場に押されて成績は上がらず、全国的には明治三〇年以降は生産過剰で糸価は下落し、各社とも経営難となり、同三五年に県下の二工場が解散し、松山紡績も欠損となった。解散後は大阪資本が進出し、明治末期まで独力操業を続けたのは松山紡績のみであった。
　他の繊維工業に遅れて発達した紡績業の問題点の一つは、女工不足であった。明治の工業を支えたのは婦人の労働力であるが、すでに製糸や綿ネル業界でも女工は不足しており、激しい争奪合戦が行われていた。年齢も一四歳、一三歳と低下し、長時間の重労働が、仕度金や前借金で縛られて、厳重な監視体制下で続けられていた。伊予紡績解散後の工場を借りた尼ヶ崎紡績は、地元には労働力はなく、南宇和郡で女工七〇〇名を募集した。明治四〇年に増鍾計画の松山紡績も、東予一帯や高知県、九州へも募集員を派遣した。南宇和郡『内海村郷土誌』によると、明治末期に青年たちの送金は、中浦だけで年間三、〇〇〇円以上となり不漁不作でも暮らせる、女子は従来の下女奉公から工女となって宇和島や岡山、阪神など働きに出るのはよいが、村の風紀が美食、贅（ぜい）沢に流れると嘆じている。
　明治政府の産業政策は、諸技術水準を先進国並に引き上げ、特に重工業の伸長により近代国家を形成することにあったが、明治中期までは諸技術・機械ともに、ほとんど海外に頼る状況であった。機械器具生産が軌道に乗るのは日清戦争前後で、『帝国統計年鑑』によると明治三〇年から同四二年の間に、機械器具工場の構成比は五・六から一三・九％に伸びている。
　県下の機械工業の発達はやや遅れたが、煙草・印刷・電気・ガス事業などとともに盛んとなった。明治三〇年代からは、新居浜を中心とする住友関係の機械工業、今治の造船や鉄工業、松山の各種機械など、現在の重工業地帯の核が形成されつつある。

　発電とガス事業

　明治一六年に東京電灯会社が設立され、同二二年には神戸・大阪・名古屋にも電灯が灯った。初期の発電は、電灯供給を目的とする小型の火力発電で、大口の電力供給は、明治三二年の高圧送電線の完成や、日露戦争後の発電技術の改良以降である。県下では、松山でも明治初年にようやくランプが入り、一般に普及するのは明治二〇年ごろからで、それまではまだ行灯（あんどん）の時代であった。
　伊予鉄道会社社長の小林信近は、琵琶湖疎水発電に注目し、明治二五年ごろから松山周辺で水源を調査した。しかし水量や送電距離に難があり、日清戦争後の電気事業の気運に遅れぬため、火力に変更して明治二八年一〇月、西堀端に発電所を設置し、松山電灯㈱の設立を申請した。しかし予約申し込みが採算可能の一、〇〇〇灯に充たず中止した。その後石手川上流の湧ヶ渕を調査して再び水力に変更した。同社は後に、郡中の篠崎謙九郎らの発起した伊予水力電気と合わせたが、不況期で資金や電灯の申し込みが伸びず、資本金を半減し京都の電気王才賀藤吉の援助を得て、明治三四年一二月「伊予水力電気㈱」を創立した。翌年四月に湯山水力発電所を起工、同三六年一月から営業を開始した。
　同社の使用したドイツ製の炭素電球は、オレンジ色で明るく、たちまち評判となって点灯五〇日後に一、〇〇〇灯、同年末に二、〇〇〇灯となり、翌年三月からは動力源の供給も開始した。電灯は五月に三、〇〇〇灯、八月には五、〇〇〇灯と伸び、電力を動力として松山精米所・伊予肥料販売会社・長井商会などが創立された。当時の大口使用では、明治三七年開始の伊予製紙の二〇馬力半、四一年松山紡績の三三馬力半などである。同社は電力不足によって湯山第二発電所、明治四一年一一月に藤原火力発電所、同四四年九月に黒川発電所（上浮穴郡柳谷村）を竣工したが、好況をみて松山の清家久米一郎らも明治四一年に松山電気軌道㈱を創立し、大正二年二月から送電を開始して競争した。
　東予では住友鉱山の端出場（はでば）発電所と東平（とうなる）配電所が明治二一年一一月、新居浜発電所が同三五年一月に、電灯電力の供給をはじめた。今治では阿部光之助・八木春樹ら綿ネル業者が明治三九年一一月今治電気㈱を設立し、九和村長谷（現玉川町内）に水力発電所（一八〇キロワット）を建設して同四〇年一二月から営業した。続いて蔵敷村（現今治市内）泉川通に火力発電所（七五キロワット）を増設した。事業は好成績で高配当を続け、たちまち電源に不足し、新居郡加茂川に増設を出願した。しかし明治四一年に文野昇二らの企画した西条水力電気㈱の申請と競合し、知事の調停により両社が合併して明治四四年一〇月、「愛媛水力電気㈱」を創立した。同社は越智・周桑・新居三郡を供給地域として増資を続けた。
　南予では明治四〇年六月、宇和島電灯㈱が創立されたが設立には至らなかった。明治四三年六月に、東西北三宇和郡の有志山村豊次郎・緒方陸朗・清水静十郎らによって「宇和水電㈱」が創立され、同四五年四月、野村発電所を完工して開業した。同社は大正三年五月に宇和島火力発電所を増設し、南宇和郡に供給した南予水力電気を合併し、東宇和郡横林、北宇和郡清満、南宇和郡僧都に水力発電所を増設した。さらに高知県に進出して幡多（はた）水力電気他二社を併合するなど著しく発展した。こうして明治末年には全県が送電網に覆われることになり、電力は生活及び工業の近代化に大きな役割を果たした。
　ガス事業ははじめ灯りとして電気よりも早く開始された。明治中期までの電灯は、光度も弱く停電も多かったため、ガスマントルが発明されると都市のガス灯熱が全国を風靡（ふうび）した。横浜、東京、神戸に続いて明治四三年に一一市、同四四年二二市、大正元年松山・高知など二三市、同二年には富山・佐賀など二二市とともに今治でも営業が開始された。当時の今治は綿ネルやタオルの生産が活況となり、城下町から商工都市への転換期にあった。
　ガスの将来性をみた八木亀三郎・同雄之助らは、明治四五年六月に今治瓦斯㈱を設立し、大正二年四月から開業した。しかしガス器具と製造法が未熟なため、一般家庭への普及は電灯に遅れた。またタングステン電球の使用、水力発電による低廉な電力の供給と電気事業は進歩したが、ガスは第一次大戦による石炭の高騰などで経営は困難を極め、営業が軌道にのるのは大正一〇年代からである。