三　成長・発展期

　電信ブーム起こる

　大正三年（一九一四）七月、第一次世界大戦がぼっ発した影響を受けて、大正前期の県内経済は久々に好転し、活況を呈するに至った。製糸・製材等の生産会社や金融機関、あるいは電力会社、鉄道等の創設が相次ぎ、県内産業経済並びに交通の発達は目覚ましいものがあった。このような景況を背景に、県内電信はその重要性が認識され、需要が急増した。特に大正五年から八年にかけて「電報ラッシュ」で設備と要員が需要に追随できなかったため、各地で極度の異状繁忙状態が続き、大正八年には県内各地で空前の〝混乱時代″を現出したほどであった。
　大正期の愛媛県発信電報通数（国内向け）の推移を表公1-11に示したが、大正前半期の推移を見ると大正二年の四九万八、〇〇〇通を一〇〇として　大正三年　五一万一、〇〇〇通（一〇三）
　大正五年　六一万三、〇〇〇通（一二三）
　大正六年　八一万三、〇〇〇通（一六三）
　大正七年　九五万九、〇〇〇通（一九三）
と年々急増し、この四年間で二倍近くにふくらんだ。そして翌大正八年には、実に一二一万九、〇〇〇通と大正二年に比べて二四五％という空前の膨脹をみせ、まさに〝電信ブーム〟と言わざるを得ない状況であっ
た。
　この間の松山局の状況をみると、大正六年当時の電信通信要員は二四人で、別に監督者として主事二人が配置されていた。松山局からの電信回線の主要なものは、大阪・高松・高知・大分・下関・呉・広島・岡山・尾道などであり、このうち大阪一番線と広島線だけが二重で、その他はいずれも音響単信であった。またこの電報ラッシュに対処するため電信線の増設についても懸命の努力が払われたようで、その事情を大正六年三月五日付『愛媛新報』は次のように伝えている（原文のまま）。

　「本県電信線の増設一一日より実施。逓信省にては今回伊予国地方と阪神及び九州方面に電信回線を増設し、従来高知を経由し居りたる神戸松山線を今治経由に変更しこれを大阪に延長すると共に、今治大阪間を新たに直通としまた松山熊本間を高知へ延長し、別に松山大分線を設け、之に八幡浜局を接続することとし来る一一日より実施する趣にして、これがため今治局にありては、従来高松局の中継を要したる大阪への電報は、直接大阪中央局と送受し得ることとなり、八幡浜局また松山局の中継を待たずして大分局と直接電報を送受することとなりたるのみならず高知松山間の通信においても、幾分の速達を見るべく通信上一層利便を増大すべし。」

　このような施設増強の努力にもかかわらず、通信要員への負担は一向に軽減されず、その勤務状況は苛酷を極め、日中の送信は「ウナ」電だけで、大部分は夜に入ってやっと発信できる状態であった。やがてはさばき切れない電報を、やむを得ず一括郵送するという事態にまで立ち至った。
　しかし大正七年、第一次世界大戦が終了し、その反動による恐慌をきっかけとしてわが国は大正末期にかけて、再び深刻な経済不況に見舞われ、大正期の発信電報は大正八年の一二一万九、〇〇〇通をピークとして、翌九年から同一五年まで漸減を続けた。
　なお大正期の県内電報取扱局数（表公1-11参照）は、大正元年の八五から大正期前半にかけてはほとんど増えなかったが、大正後期に入って増設が相次ぎ、大正一五年には一三四局に達した。

　二重自動電信機の採用

　このように、大正前期急激なテンポで電報取扱数が増加したので、それまで使われていた音響二重電信機では到底円滑な処理が出来なくなった。そのため高速通信が可能な二重自動電信機を採用することとなった。この新しい方式は、杵鑚孔機により細長い紙へ電文を鑚孔し、それを送信機に掛ければ、相手局受信機の印字紙ヘモールス符号になって現れるものである。これは通信能率は従来のものに比べて五倍の速さであったが、操作に高度の技術を必要とし、特別な訓練が必要であった。また杵鑚孔は短い金属棒をもって、リズムをとりながら猛烈なスピードでたたくので、音響通信よりも疲労度が大きかった。
　自動電信機は、明治一五年（一八八二）に初めて東京・大阪線に使用され、二重法による自動電信機は同二四年、大阪・下関間で初めて使用されたが、その後も電報通数の極めて多い全国主要幹線にしか使われなかった。四国では大正八年（一九一九）九月、高知・大阪線に初めてこの新しい方式を採用し、続いて翌九年一〇月、松山・大阪線に使用した。

　昭和前期の電報取扱数

　大正後期から昭和初期にかけての経済不況は、年とともに深刻の度を加えたが、昭和六年（一九三一）九月満州事変が、続いて翌七年一月に上海事変が起こったことが契期となって、県経済はようやく生色を取り戻した。そのため昭和初期の県内電報発信数（表公1-12）は、昭和一年度（大正一五年）の一〇二万通から年々減少を続け、昭和七年度には七七万八、四二四通にまで落ち込んだが、翌八年度には八一万四、九二七通とようやく上昇に転じた。
　その後昭和一二年（一九三七）七月に日中戦争がぼっ発し、わが国は戦時経済に突入したがそれに伴って県内電報発信数は、昭和一一年度の九四万通から翌一二年度には、一〇〇万通を突破して一〇六万通に達し、さらに一四年度には一二四万通と飛躍的に増加した。しかしその後は物価規制等の影響もあって、昭和一五～一七年度の間は増勢が鈍った。さらに一六年一二月には太平洋戦争に突入したが、一八年には軍需産業が隆盛を極めたため、電報の利用度はこれまでの最高を示し、一八年度県内発信電報数は実に一四五万通を突破した。しかし戦局が急迫した一九年から二〇年にかけては、経済活動の低下や電信施設が戦災によって焼失したこと等もあって、電報の利用度は急激に減少し、昭和二〇年度の県内電報発信数は八五万通にまで落ち込んだ。
　一方県内電信取扱局（所）数（表公1-12）は、昭和一年度末の一三四から昭和五年度末一四五、同一一年度末一七〇と増加を続け、昭和一三年度末には二〇一に達した。