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愛媛県史 地誌Ⅱ(南予)(昭和60年3月31日発行)

六 肱川林業


 林業の発達

 肱川流域の大洲市と喜多郡、さらには上浮穴郡の小田町から東宇和郡の野村町・城川町にかけての地域は、肱川の流送によって林業の発達したところであり、その林業地帯を肱川林業といいならわしてきた。肱川林業はくぬぎを原木とした木炭の生産とすぎの小丸太生産に特色を有するといわれてきたが、木炭の生産とすぎの用材生産に先だつものは、くぬぎの薪材とまつの用材の生産であった。
 肱川流域の林相は広葉樹のくぬぎと天然林のまつの卓越するところであった。製炭業が盛んになる大正初期までのくぬぎは、山元で三尺二寸に玉伐りされたものが、川舟で下って長浜港に集荷され、長浜商人の手によって、帆船に積まれて阪神方面に出荷された。くぬぎの薪材は火もちの良いものとして阪神地方で珍重されたが、それをニブキと称したのは、その積出港が長浜の仁久港であり、仁久木がなまってニブキと呼ばれるようになったと言われている。
 まつの丸太も筏流しによって同じく長浜港に集荷された。筏流しの起点は、肱川の本流では野村町の坂石、支流の小田川では小田町の突合であった。長浜港に集荷されたまつ丸太は、地元の製材工場でセメント用樽材に加工され、阪神方面や対岸の中国地方に出荷された。またまつ材は大正年間以降北九州の炭田地帯に坑木として出荷されるものも多かった。筏流しによって長浜港まで流送された用材には、すぎ・ひのきの丸太もあったが、大正初斯には両者を合わせてもその量は松丸太の半分程度であった。すぎ丸太は香川県へ、ひのき丸太は広島県や山口県へ建築用材として移出されるものが多かった。

 製炭業の興隆

 肱川林業の最大の特色はくぬぎを原木とした木炭生産の盛んなことであった。木炭の生産が盛んになったのは明治末年以降である。喜多郡の木炭生産量は明治三七年(一九〇四)一四・四万貫(県の三・二%)にすぎなかったが、昭和二年には九九・五万貫(県の一四・八%)となり、この間に製炭業が飛躍的に増加している。肱川流域のなかでは、その核心的製炭地域である旧柳沢村(現大洲市)についてみても、明治三〇年(一八九七)ころには一〇名程度の製炭者を数えたにすぎなかったが、大正六年(一九一七)には製炭者は八三名、生産量五・八万貫を誇るに至っている。製炭業はその後も逐年盛んになり、昭和三五年の柳沢地区の製炭量は二〇万貫、自営製炭戸数は二〇五戸を数えていた。喜多郡の木炭生産量は昭和一〇年には二六〇・五万貫(県の二三・九%)、最盛期の昭和二七年には三三二万貫(県の二三・一%)となり、昭和七年以降は、それまで県下の木炭生産の王座を占めていた北宇和郡を抜いて県下随一の製炭量を誇るようになった。
 製炭業の発展の契機は、その原木としてのくぬぎ林の育成と、くぬぎ切炭の先進地大阪府下池田地方からの切炭技術の導入、並びに大阪市場への木炭の出荷が開始されたことなどによる。肱川流域は山腹斜面に畑地が展開し、明治年間には、その畑地への肥料投入のために広い採草地が必要であった。木炭原木としてのくぬぎの植林が本格化するのは明治末年以降であるが、それは金肥の普及によって採草地の必要性が低下して可能となった。
 肱川流域はくぬぎの切炭の生産で有名であった。切炭とは、暖房用あるいは炊事用の木炭を小さく裁断したものをいう。昭和三〇年ころまでは、この切炭を生産する山村は少なく、この地域は全国一のくぬぎ切炭の産地であった。肱川流域のくぬぎ切炭の生産は、明治四三年(一九一〇)にさかのぼることができる。この年内子町の薪炭商越智良一は切炭を京阪神地方に出荷している。彼はその技術を大阪府下池田地方に学んだ。その後製炭者自身で池田地方におもむき、切炭技術を修得して帰った者が多く、切炭の生産は、この地域全体に普及する。
 喜多郡の木炭生産量は、大正末年には三〇万俵(一五㎏俵)となっているが、うち八万俵が切炭として阪神方面に出荷されている。喜多郡では、大正一二年(一九二三)愛媛県で最初の木炭同業組合が結成され、木炭の自主検査をしたことは、製炭技術の向上をうながすものであった。昭和三年には東京上野の全国品評会で、この地域の切炭を出品した越智良一外二名が山林局長より感謝状を授与され、続いて昭和一一年から一四年の間には、この地域のくぬぎ切炭が宮内省に納入され、ここに「伊予の切炭」の名声は全国にとどろいた。

 製炭形態の特色

 肱川流域の製炭形態は自営製炭の多いことが特色である。製炭業をその生産関係より形態区分すると、①自営製炭―自己資本で購入した原木か、自山の原木を製炭し、出荷を他に強制されない製炭形態―、②組合を中心とした製炭―農協や森林組合から融資された資金で購入した原木を製炭し、農協や森林組合に木炭を出荷する製炭形態―、③前借資本による製炭―薪炭商から前借りした資金で購入した原木を製炭し、薪炭商から出荷強制をうける製炭形態―、④焼子の製炭―薪炭商など親方の購入した原木を製炭者が賃焼する製炭形態―の四形態に区分することができる。①は都市近郊山村に多い先進地型の製炭形態といえるのに対して、③・④は市場から遠隔地にある山村に多い後進地型の製炭形態といえる。
 大洲市柳沢地区の本郷は、標高二五〇m程度の日向斜面に立地する集落で、陽樹のくぬぎの人工林が多く、昭和三〇年代までは製炭業の特に盛んな集落であった。本郷の昭和三九年の戸数は三三戸で、うち製炭業に従事する家は二二戸であった。ただし山林所有面積の狭小なものは毎年製炭できないので、この年に製炭に従事したのは九人であった(表2―10)。この九人は自山の原木を製炭する自営製炭六人、農協から原木資金を前借し、買山に依存する製炭者二人、原木所有者と分収契約によって製炭する者一人に区分できる。木炭の流通機構は、製炭者→新炭商(又は農協)→大阪の消費地問屋の過程をとるが、木炭の販売上の主権は製炭者にあり、製炭者と薪炭商の関係は対等であった。
 この地区の製炭は商業資本から独立した自営製炭者の製炭を主体とするが、このような製炭形態の存立基盤は、この地区の土地所有形態と、それに規制された村落構造に求められる。肱川流域は林野の私有化か早く進展した地域である。明治四四年(一九一一)の愛媛県統計書によって郡市別の私有林率をみると、喜多郡は九二%にも達し、県内で最も私有林率が高い。明治一九年(一八八六)の土地台帳によって、本郷の属する大字柳沢の私有林率をみると、それは林野面積五〇二町歩中九三%にも達し、すでに明治中期に林野の私有化がほぼ完了していたことを示している。同年の本郷の土地所有状況をみると、農家戸数三三戸のうち、旧庄屋の山林一八町歩、耕地五町歩の所有を除くと、他は山林二~三町歩、耕地四~八反歩程度を所有する中農層が多い。明治中期以降農家の地位の変動は、転出入戸・廃家・分家の創設などによってかなり激しいが、現在に至るまで、中農自作農層によって構成される村落の特性は維持されている。
 林野の私有化が早く進展し、しかもそれが比較的均等に所有されていたことは、自作農のくぬぎ林経営を基盤とした自営製炭の成立を可能にした。このような中農自作農から構成された村落においては、前近代的な社会組織の遺制が少なく、農民は自主独立の気風に富んでいる。このことが製炭者が外部の商業資本に従属することなく、自営製炭を主とするに至った一つの基盤と考えられる。

 製炭技術の特色

 肱川流域の製炭業の技術的な特色は、黒炭のなかで最高級銘柄であるくぬぎ炭の生産が多く、しかもこれを収益の高い切炭に加工して出荷したことである。昭和四〇年の大洲市の銘柄別木炭生産量のうち、くぬぎ炭は七六%を占めているが、製炭業の核心地である柳沢地区では、その比率は八五%にも達した。切炭の加工は高度の技術を要するので、専門の加工師が分化していたのも、この地区の一つの特色であった。
 製炭技術は大正末年から昭和の初期にかけて飛躍的に向上する。炭窯は昭和一〇年ころまでは在来窯、以後改良八名(やな)式が普及し、さらに第二次大戦後はこれを改良した伊予奨励窯にと変化するが、この地方の炭窯は伝統的に小規模であり、在来窯は二五俵(一二㎏俵)程度の製炭能力、改良八名式・伊予奨励窯は三五俵程度の製炭能力であった。炭窯の規模が小さいことは、窯内の温度調節が容易であり、高級な木炭の生産には適していたといえる。
 この地域の製炭業で特筆されることは、木炭の原木をくぬぎの育成林に依存したことである。昭和三九年当時の大洲市本郷の林相図によると、くぬぎ林は林野の八〇%も占めていた。旧柳沢村のくぬぎ林は明治末年以降植栽されたものであり、昭和初期には国・県の補助金をうけて、村政の一環としてくぬぎ造林が推進された。昭和三九年当時のくぬぎ林は萌芽更新されていたが、それは芽かき・下刈・枝打ち・つる伐りなど、きわめて集約的に管理されていた。芽かきは一~二年目に四~五本立とし、四年目からは二本立とする。枝打ちは三年目で、つる伐りは六年目に行なう。下刈は四年目くらいまで毎年行ない、その刈草は畑の肥草として利用した。このようにして保育されたくぬぎ林は、八~一〇年目で伐期齢をむかえ、木炭原木に伐採された。集約的に管理された一町歩のくぬぎ林からは一七窯(一窯は一二㎏俵にして三五俵)程度の木炭原木が得られ、それはすぎ・ひのきの用材の育成林よりも土地生産性が高かった。
 くぬぎ林の伐採は萌芽更新の関係から、一一月中旬から三月中旬に限定されたので、この地域の製炭業は冬季中心の副業的製炭業を余儀なくされた。製炭者の年間製炭量はおおむね三〇〇俵(一二㎏俵)程度であり、製炭者はたばこ・養蚕・酪農などの複合経営の一環として、冬期に製炭業に従事した(図2―10)。副業的製炭を毎年継続できるのは、四町歩以上のくぬぎ林を経営する階層である。これらの階層は毎年同じ程度の製炭ができるように八~一〇年程度の輪伐体制を確立していた(図2―11)。自営製炭者の炭窯はくぬぎ林のなかの固定した場所にあり、永年にわたって使用される。他山に依存する買山製炭においても、炭窯はその山に付随したものを使用するのを通例とした。この地区は「伊予の切炭」の生産地帯として、その技術は全国に冠たるものであったが、それは原木育成においても、きわめて集約的かつ合理的な体制が確立されていたといえる。

 製炭業の衰退

 柳沢地区の製炭業は、昭和四〇年代にはいると急激に衰退する。同五一年現在の柳沢地区の製炭者はわずか一〇人程度に激減し、本郷でもわずか二人に減少していた。製炭業衰退の最大の要因は、燃料革命の影響をうけ、木炭価格が低迷し、木炭の売行きが不振になったことによる。製炭者のなかには松山市などに挙家離村したものもあるが、その多くはしいたけ栽培に転換した。昭和五一年現在本郷では二七戸のうち一二戸がくぬぎ原木を活用して複合経営の一環としてしいたけを栽培していた。
 柳沢地区のしいたけ栽培は昭和四〇年ころにはじまり四五年ころから本格化する。製炭業はしいたけ栽培と原木をめぐって競合し、全般的にはしいたけ栽培にとって替わられるが、一方的に衰退したのではない。柳沢地区の製炭者の新しい動向として注目されるのは、茶炭の生産である。茶炭の生産は本郷に隣接する道成の増田末春の試作に始まる。彼が茶炭生産の試作を始めたのは昭和三九年であり、これは大阪府下池田地方における茶炭生産を視察して帰った県林業課員の奨励によるという。六年間の試作と宣伝の期間をへて、その生産が本格化したのは同四五年からである。当初は六㎏の県規格の段ボール箱に入れて阪神方面の問屋に出荷していたが、同五〇年大阪木津川燃料への契約出荷を始めるに至り、炉用(冬用の茶炭)にして一セット分、風炉用(夏用の茶炭)にしてニセット入りの箱を考案し、この箱六個を一ケース(炉用では七㎏、風炉用では六㎏)として出荷しだした。従来、消費者あるいは消費地の問屋または小売商で加工していた茶炭用の切炭を、製炭者自身が生産しだしたのであり、全国にも例を見ないものであった。
 昭和五一年現在柳沢地区には、前記の増田末春を含めて三人の茶炭生産者があり、年間一〇〇〇ケース程度の茶炭を生産していた。茶炭の需要は京阪神地方を中心に根づよいものがあるが、製炭者の高齢化と共に、後継者の不足から、茶炭生産自体も停滞化を余儀なくされている。

 用材生産の特色

 喜多郡と大洲市を領域とする狭義の肱川林業地域の素材生産量は、昭和五五年現在一一・五万立方メートルで、県全体の一四・二%を占める。その樹種構成は、まつ七八・一%、すぎ一〇・七%、ひのき五・九%、広葉樹五・九%であり、県平均がまつ四七・一%、すぎ二七・九%、ひのき一七・〇%、広葉樹七・七%であるのと比べて、まつの比率がきわめて高いのが特色である。これをマツクイ虫の被害木が未だ多く出ていなかった昭和五〇年でみると、素材生産量七・二万立方メートル(県の一二・五%)のうち、まつは一一・七%であった。
 肱川流域は肱川の筏流しにも関連し、県内では明治年間用材生産の盛んな地域であった。明治四四年(一九一一)の愛媛県統計書によると、喜多郡の丸材及び角材の生産量は三六九万才(県の二〇・〇%)、挽材二・六万坪(県の三・六%)、鉱山用坑木八四・七万挺(県の一五・六%)であった。当時、丸材及び角材の生産では県下一の地位を占め、鉱山用坑木の生産では、東宇和・北宇和・西宇和の各郡に次ぐ地位を占めていた。その後交通の発達と共に、上浮穴郡など奥地の用材生産が伸長し、県内における用材生産の相対的地位は低下していくが、昭和六年の用材伐採量では県内の一〇・六%を占め、昭和二九年の素材生産量では県内の一一・七%を占めるごとく、県内の用材生産では常に重要な地位を占めていた。
 用材の生産では松材の生産が多かったが、これは肱川流域の林相を反映するものである。この地域の集落は南向きの山腹緩斜面に立地しているものが多いが、集落付近の日当たりの良い緩斜面には陽樹のくぬぎが植栽されていることが多く、中腹より上の乾燥した斜面にはまつの天然林が多く、谷間の湿気の多い土地にはすぎが植栽されていることが多い。まつは三〇~五〇年で伐採され、天然更新されるが、一部篤林家によっては、特長のある施業がなされていた。その一例は、天然更新されたまつ林を、六~一〇年生ころに一ヘクタール当たり五〇〇〇~六〇〇〇本程度になるように除伐する。その後一五~二〇年生ころに本数の三〇%程度を間伐し、さらに二五~三〇年生ころに第二回の間伐を実施し、その跡地にひのきを造林し二段林を育成する施業である。他の例は、まつの伐採跡地にひのきを植栽し、その間にまつが天然更新するのをまって、ひのきとまつの混合林を育成する施業である。このようなまつとひのきを組み合わせた施業は、宇和桧の生産で有名な宇和盆地にみられるが、県下では珍しい事例といえる。
 この地域の林家が育成林として最も力を注いだのは、薪や木炭の原木となるくぬぎ林の育成であった。すぎとひのきの造林は明治中期ころから一部の篤林家によって推進されたものであり、一般住民に造林熱が高まるのは、昭和二五年ころからの木材好況の時期以降である。今日のすぎ・ひのきの育林は優良小丸太材の生産を指向するが、その育林体系は久万林業など県下の先進地のものを参考にしたものであり、独自の体系は確立されていない。すぎの枝打ちが普及したのは昭和三〇年代の後半からであり、すぎ・ひのきの育林技術においては、久万林業などと比べると遅れた段階にあるといえる。

 林業経営の特色

 肱川流域は北の中央構造線と南の仏像構造線の間にあり、地質は北部が結晶片岩、南部が秩父古生層となっており、その風化土は地味良好である。谷底には平坦地は乏しいが、山腹斜面の発達の良好なところから、集落は山腹斜面に多数立地する。これら山腹斜面に立地する集落の住民は、山腹斜面の耕地に畑作物を栽培すると共に、周辺部の林野で薪材や木炭を生産し、さらにはすぎ・ひのきの育林などを営んできた。肱川流域の大洲市・喜多郡の領域には、人里から離れた深山は少なく、集落がそれぞれの山地の山腹斜面に多数点在していることは、住民による林野利用を早くから進展さすものであった。
 肱川流域の林野所有の特色は、住民の林野との交渉が密であったことを反映し、私有林が卓越することである。昭和五五年の大洲市と喜多郡の領域の林野面積は四万二二二二ヘクタールに達するが、国有林は宮行造林地などが七七ヘクタール (〇・二%)あるのみであり、他は民有林である。民有林の内訳は、公有林一〇七六ヘクタール(二・五%)、私有林四万 一〇六九ヘクタール(九七・三%)となっており、私有林が圧倒的に多い。
 その私有林がどのように保有されているかをみるため、林家数のうち農家林家数と非農家林家数をみると、昭和五五年の大洲市・喜多郡の林家数六八〇一のうち、農家林家数が九三・五%も占めており、県内では農家林家の比率がきわめて高い地区となっている。肱川流域の林業経営は山間地域に居住する地元住民によって営まれているのが特色であるといえる。
 林家の山林保育規模をみると、五ヘクタール前後の中小山林所有者の比率が高いことが、肱川流域の特色であるといえる。昭和五五年の大洲市・喜多郡の保育規模別林家数をみると、〇・一~一ヘクタール三七・三%、一~五ヘクタール四一・四%、五~一〇ヘクタール一二・二%、一〇~二〇ヘクタール六・四%となっており、二〇ヘクタール以上の山林保育者はわずかに二・六%を占めるにすぎない(表2―11)。このように中小山林所有者の卓越するこの地域では、林業のみでは生計の維持できない農家が大部分であり、林業は農業との複合経営のもとに営まれてきた。
 昭和三五年ころまでのこの地域の住民は、畑作でとうもろこし・麦などの自給作物をえる一方、桑を栽培し養蚕で現金収入をえてきた。また農作業のかたわら、集落周辺の林野にくぬぎ林を育成し、これを冬季の農閑期に薪や木炭に生産し、現金収入を得るものが多かった。くぬぎ林の下草は畑の肥草に投入されるなど、畑作経営と山林経営は有機的に結合していた。昭和三五年以降の高度経済成長期になると、自給作物の栽培は衰退し、かわって畑作には、たばこ・柿・栗などの商品作物が導入され、くぬぎ林はしいたけ栽培の原木にと転用されるものが多くなる。谷筋に植栽されていたすぎの育成林はしいたけの榾場として活用されているものが多い。また竹材や筍の生産の多いのもこの地域の特色である。昭和三五年からの高度経済成長期以降も、この地域の林野はそこに居住する住民によって、農業経営の一環として活用されており、愛媛県下では、農業と林業が有機的に結合されて経営されている典型的な地域であるといえる。



















表2-10 大洲市本郷の土地所有状況と生業の変化

表2-10 大洲市本郷の土地所有状況と生業の変化


図2-10 大洲市道成の増田末春の年間労働配分

図2-10 大洲市道成の増田末春の年間労働配分


図2-11 大洲市道成の増田末春のくぬぎ林経営

図2-11 大洲市道成の増田末春のくぬぎ林経営


表2-11 喜多郡・大洲市の山林保有規模

表2-11 喜多郡・大洲市の山林保有規模