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愛媛県史 地誌Ⅰ(総論)(昭和58年3月31日発行)

1 近代工業の登場

 愛媛の産業革命

 明治政府による近代国家への発展の重要な施策の一つは、近代工業の振興であった。それは西洋の先進技術の導入と国内の特産品の輸出をうながし、また日清、日露の両戦争を経て、日本の資本主義経済はいっそうの発展をとげ、重工業の発達をみた。
 愛媛県における工業の近代化は、まず繊維工業における動力や機械の導入から進み、産業革命の道を歩んだ。特産品ともいえる綿織物や生糸、紙などの生産から産業革命が進んだのは、先進国イギリスのそれと同じように消費財の生産が着手しやすく、しかも、資本制工業とはいうものの、なお安い労働力が得やすかったことによる。
 経済的に後進性の高い愛媛県では、工業の近代化は少数の業種が主となって工業生産を増加させていった。その主導的業種は、繊維工業であって、製品の種類は少なく、しかも、機械による均一な品質の製品を大量に生産する工場は、国内外の景気の変動に大きな影響をうけることとなった。第一次大戦中の好況と、その後の不況は県内の工業生産に大きな打撃を与え、業界の再編成をしいることとなった。このような変動は、とりもなおさず愛媛県が資本主義経済にくみこまれて行った結果である。
 工業化は、昭和に入って化学・機械・金属などの重化学工業の発達によって、しだいに業種の多様化をみせ、ついに昭和一三年には、主導的業種であった繊維工業が、その首位の座を化学工業にゆずることとなった。この重化学工業の発達は、やがて軍需工業としての色あいを強めてゆくが、第二次大戦後の県内の工業化をいっそう押しすすめた基礎ともなったのである(図5-15)。

 綿織物業の変化

 県内における工業の近代化の始まりは、明治二〇年前後からで、日本の第一次産業革命に対応したもので、綿織物業、製糸業、紡績業など繊維工業における動力機械の導入と工場制工業の開始であった。繊維工業の近代化は、藩政時代の特産品となってきた織物業の変化と新しく移植された近代的紡績業の発達があるが、ともに地元資本で、関西地方で発達した綿紡績の影響をうけ、安い女子労働力を使ったものである。
 明治初めの官選地誌である『日本地誌提要』(明治一一年刊)の伊予の項では、産物として越智郡の木綿、温泉郡・松山の木綿縞、喜多・浮穴・宇摩諸郡の紙などがあげられている。綿織物は、今治・松山・八幡浜・北宇和などで、各藩の殖産振興により特産品としてあり、それぞれ白木綿、伊予縞、宇和織物として有名であった。しかし、明治に入って、関西の綿紡績による綿糸や綿布の生産拡大でいずれも衰退の一途をたどった。
 このなかで、今治地方では和歌山の綿ネル(紀州ネル)の技術を習って、明治一九年(一八八六)に興修舎という綿ネルエ場が設立され、綿物の工場制手工業が起こった。ついで明治二〇年に松山の織物業にオランダ製の力織機が導入され、紡績業の織布への進出の影響もあって今治地方にも機械と動力の導入が進んだ。同三三年(一九〇〇)に阿部会社がイギリスから力織機五〇台を買いこんだのが最初で、蒸気動力や機械起毛などもしだいに他の企業にも据えつけられた。これが今治綿業の産業革命で、織物工程での近代化は、やがて農村一帯に数多くあった織機場を統合して機械制工場の成立へと進んだ。タオル生産は、明治二七年(一八九四)に阿部平助か創業したといわれるが、綿ネルの近代化が先に進んだために押されて、大正期に入って本格的な発展をとげるようになった。しかし、綿ネル生産は、第一次大戦を経ての大正九年(一九二〇)の不況により過剰生産と価格の暴落で、倒産やベッチンヘの転換などをみて衰退した。
 松山地方の綿織物業は、伊予縞とよばれて松山藩の特産品であったが、明治期には近代化に遅れ、また国内外の綿糸布に押されて衰退した。これに代わって登場したのが今日まで伝統産品とされている伊予かすりで、明治一九年(一八八六)に鍵谷カナが織ったかすりが好評を得た。しかし、かすり業者の多くは小経営で、町家や農家の副業が主であり、販売も中島町睦月島や野忽那島の行商に頼るなど、その近代化にはほど遠かった。大正期末から昭和一〇年ごろまでは、久留米や備後のかすりをしのぐ全国一の生産をあげたものの、染色が悪く、小学生の洋服着用の増加などから需要が減退し、しだいに生産が落ちてきた。
 八幡浜一帯から北宇和郡にも宇和織物が藩政時代から生産されていたが、明治の初めに八幡浜の木綿縞は行商により九州まで販路があったものの、染めが悪くてしだいに需要が少なくなった。北宇和郡の織物も同じような状況で優れた製品を生産することができなくなった。しかし、明治末から大正の初めにかけて力織機が普及したことと、第一次大戦による中国大陸への輸出が好況となり、縞木綿のほかタオルや綿ネル、粗布などの生産に変わった。八幡浜市の綿織物業は今日まで続いていて、県内では今治市につぐ繊維工業地となっている。
 明治末の県内の綿織物業は、工場数二八三のうち今治一帯を主とした越智郡がその七〇%を占めて一大集積地となっており、なかでも綿ネルエ場が一五七を数えていた。ついで木綿縞の工場が四五で、その半分が北宇和郡であったし、八幡浜一帯の綿工業は一六を数えていた。これら綿織物工場の職工数は合計五五〇五で、一工場平均はわずか二〇人たらずの小規模なものであった。生産額では越智郡が総額一一八八万円の四三%を占めて最も多いが、工場数の割合からすると価格の安い綿ネル生産が反映されている。これに対して、かすり生産の多い松山市は、工場数が五%にすぎないのに生産額は同じく一六%を占めるほどであった。いずれにしても、綿織物業は特定地域に著しい集中をみせていたのである(明治四二年)。

 製糸業の盛衰

 養蚕業を基礎とした生糸生産の製糸業は、明治に入ってから新しく興った繊維工業の一つである。それは県の殖産振興政策によるもので、とくに士族救済の事業でもあった。養蚕業は愛媛県の気候や地味に適していることから南予地域の農山村に広まり、今日でも肱川流域に養蚕地帯があるのはこれによる。農家からまゆを買いとって糸にする製糸業は、まず明治一〇年(一八七七)の大橋製糸(大洲)器械製糸が最初で、同二二年(一八八九)に宇和島の南予製糸が蒸気機関による原動力を使用して機械製糸が開始された。明治四二年までの間に、県内では延べ五一の製糸工場が大洲一帯や宇和島、野村など南予地域を主に立地したが、そのうち二三工場がケンネル式の蒸気機関使用の機械製糸工場であった。そして在来の座操製糸に代わって器械製糸の生産に占める割合が多くなり、大正五年(一九一六)には、九三%にも達した。
 製糸工場の多くが肱川沿岸に立地したことは、まゆを生産する養蚕地帯に近く、とくに肱川の水量が多いことが、水を大量に使う生糸工場に都合がよく、また蒸気機関の導入にはいっそう有利であった。ただ、製糸業の発達に対して絹織物業のそれは少なく、明治四二年にわずか喜多郡に五工場、職工数八六でしかなかった。伊予糸は品質ですぐれ、信州(長野)糸と肩を並べたほどで、輸出では横浜、国内向けには京都などに向けられた。このように愛媛県が主として生糸産地にとどまったことは、絹織物業の技術では、北陸や北関東地方が進んでいたことと、気候環境による原料(生糸)と製品(織物)の工業立地条件の相違によっている。まゆは、県内産で自給していたが、生糸生産の増加で一部を高知・大分・宮崎・徳島の諸県から買い入れるほどであった。
 製糸業の発達を支えてきた県内の養蚕業は、桑畑の面積やまゆの生産でも西日本では熊本県につぐほど盛んであったが、昭和に入って世界的不況の影響をうけて不振となった。とくに昭和七年の製糸業法による工場設立の許可制、戦争による桑畑の減少などによって生糸業は衰退しはじめた。県外から鐘紡が同八年に八幡浜、片倉製糸が同一一年に今治(富田)、同一六年には郡是が宇和島へと進出したものの、鐘紡が戦後の二七年に酒六へ工場を売ったのを最後に、県外資本の製糸工場はすべてなくなった。また、人絹やナイロンなど化学繊維工業が全国的に発達し、県内にも、それら大手資本の工場が進出したことも、製糸業衰退の一因となった。

 紡績業の進出

 紡績業は、日本の産業革命を担った近代工業の一つで、西洋からの先進技術の導入に大きな役割を果たした。愛媛県における紡績業の設立は明治二〇年(一八八七)の保内町(川之石)の宇和紡績が最初で、同三三年までに松山紡績(旧温泉郡朝美村)、八幡浜紡績(旧八幡浜町)、伊予紡績(旧今治町)が操業をはじめ、県内四紡績時代となった。いずれも地元資本で、当時としては先進的な工場であり、川之石などは商業の中心として栄え、近代工業に投資する経済力があったことを伺わせる。しかし、阪神地方の紡績業の発展に押されて、松山紡績以外は、しだいに県外の大手企業に買収されて行った。明治四〇年(一九〇七)の四紡績工場の実情は、元宇和紡績であった大阪紡績川之石工場が、職工八八四、運転錘(一日平均)一万四八一六、管糸出来高が二七・四万貫という最大の工場としてあり、他の三工場を合わせて職工は一八四七、運転錘数(同)三・三万余に達していた。とくに、職工では女子が八〇%を占め、紡績業がいかに農村の女子労働力に依存していたかがわかる。
 全国的な紡績業の大手会社への集中化が進んだ大正から昭和初めにかけて、県内の紡績業も同じ動きを示した。大正三年(一九一四)に大阪紡績川之石工場は東洋紡へ移った。同工場は最盛期の昭和三年ごろには精紡機三・三万錘、織機五七〇台を数え、工員も二三〇〇人を超えて、川之石町は紡績の町といわれたほどであった。第二次大戦後も一時活況を呈したが三〇年代の不況で、ついに三五年に閉鎖された。松山紡績も大正七年に倉紡に買収されたが、第一次大戦中の好況で一・四万錘への増設計画などをみたものの、第二次大戦の松山市戦炎によって焼失してしまった。同じく大正七年には旧伊予紡績が大阪合同紡績に買収され、さらに昭和六年に東洋紡へと変わった。八幡浜紡績も愛媛紡績と名を変えたが、同七年に近江帆布に買収され、昭和五年に三瓶町へ工場が移った。これは、さらに敷島紡績に買収されるが、最盛期の昭和一〇年代には女子工員だけでも一二○○人を超え、川之石と同じく紡績の町となった。しかし、戦後には綿工業の不振によって三五年に閉鎖された。
 昭和に入ると、大手の紡績会社の進出が多くなり、先にふれた県内資本の工場買収のほかに直接工場を建設したものもあって、これらにより紡績業は、東洋紡(今治第一・第二・川之石)、富士紡(川之江・伊予三島)、倉紡(今治・北条・松山)、敷紡(宇和島・三瓶)の四大紡一〇工場を数えるに至った。今治市には二企業三工場があって、県内最大の綿紡績業地となったが、これは同市一帯でタオル工業や縫製業などが盛んで、綿糸布の需要が多かったことによる。もっとも、これら大手紡績会社の進出は愛媛県のみならず、四国の各地や瀬戸内海沿岸に及び、それは古い綿業地をはじめ、豊富で安い賃金で雇える女子労働力があること、用地が得やすく、原綿や製品の輸送に内航海運の便がいいこと、水が得やすいことなどを立地の有利な条件として進出したものであった。
 紡績業は、繊維工業のなかでも規模が大きい工場で、雇用吸収には効果があった。第二次大戦前には一〇工場で合計四三・二万錘の設備をもち全国の三・五%を占めるほどであったが、戦争によって倉紡の松山・今治両工場の焼失、三〇年代の綿業不況から閉鎖工場が相つぎ、五〇年には富士紡の川之江・三島の両工場、酒六の三瓶工場が五二年にそれぞれ閉鎖をみた。現在、操業をつづけているのは東洋紡今治工場(昭和二年)と倉紡北条工場(同一三年)、三瓶町の敷紡跡に戦後進出した喜福工業伊予工場(同二二年)のわずか三工場である。

 化学繊維工業の登場

 昭和に入って、全く新しい近代工業が県内に進出した。それは、化学繊維工業で人絹やスフを製造するもので、化学工業でもあり繊維工業でもあって、前項でのべた綿紡績業と違って、県内に全く先行的な産業をもたない移植工業であった。しかも、大手企業によるもので、その進出の理由は、さきの綿紡績と同じく、とくに豊富な工業用水の確保も重要であった。従って、これらの工場は、沿岸部の埋立地で地下水や河川の水が得られるところに立地した。
 県内では昭和七年の大原・住友の両社共同出資による日本化学製糸が新居浜市に設立されたのが最初の化学繊維工業で、これは同九年に倉敷絹織(現倉紡)と合併して、同社新居浜工場となり人絹とスフ(同一一年)の製造を行った。しかし、この工場は一七年に戦争による企業整備で化学工場に転換し、戦後には三三年に住友化学大江製造所となった。つづいて明正レーヨンが壬生川工場(同九年、現フジボウ愛媛)、倉敷レイヨンの西条工場(同一一年、現クラレ)、松前町に東洋レーヨンと東洋綿花の共同出資による東洋レーヨン愛媛工場(同一三年、現東)、明正紡績川之江工場(同一六年、富士瓦斯紡績と合併)がそれぞれ操業を開始した。このうち富士紡川之江工場は、同三島工場とともに五〇年に閉鎖された。
 これらの化学繊維工場の多くが東予地域の瀬戸内海沿岸に立地したのは、川之江・伊予三島にあっては金生川の水を利用し、西条では加茂川、壬生川では中山川の伏流水、松前では重信川の伏流水と、沿岸埋立地を利用したものである。操業当時には、ほとんどが人絹・スフまたはスフ糸・紡織であった。この合成繊維糸の生産は、綿糸や毛糸・生糸などの天然繊維に代わる新しい素材として登場したもので、県内でのその生産は日本における化学繊維工業が本格的な発達に入った時期でもあった。スフは合繊短繊維糸で綿にかわるもので、また人絹は合繊長繊維糸で絹にかわるものである。
 工場の規模は綿紡績に比べて大きく、従業員も多く、しかも県内出身者を多く雇用したために、地元にとっては効果のある工場であった。松前町が東レの工場町として発展したのもこれによる。化学繊維工業のなかには綿紡績業から転換したものもあるが、工場は必ずしも二次加工する織物業が地元になくても立地することが特色で、県内の工場もそのよい例である。製品のスフは県外の線業地、人絹は同じく絹織物業地に供給された。なお、富士紡の二つの工場の閉鎖は、戦後の生産過剰と合理化によったものであった。

 新居浜の重化学工業化

 瀬戸内海沿岸で、財閥系の企業が集中して立地し、いち早く企業城下町をつくりあげたのは、別子銅山の開発に基礎をおいた新居浜市であった。しかも、これは鉱業が原料産地に立地するという一般的な発達のなかに、関連した製造業を立地さすことにより重化学工業化を進めたことに特色がある。県内の近代工業が繊維工業を主に発達し、工業化社会が労働力の得やすい地域に局地的に展開したなかにあって、新居浜市は金属、機械、化学など重化学工業の拠点となり、全国的にも有数の工業都市へと発展した。ここに集まった工場は、大正期から昭和一〇年代にかけて本格的な生産を行ったことによって、県内の工業生産のなかでも化学・機械・金属が急速に伸び、生産総額の増加に寄与するところが大きかった(前掲図5-15)。
 新居浜における工業近代化は、まず別子銅山の銅鉱製錬にかかわる西洋技術の導入から始まった。旧別子(別子山村)で明治一二年(一八七九)に洋式製錬を開始し、同一七年には新居浜の惣開で一貫製錬所、ついで二一年には湿式収銅の山根製錬所が完成するとともに、同じ年に住友機械の前身である鉱山機械製造の工作方が惣開鎔鉱所に設けられた。この製錬所は、日本の公害問題の歴史のなかで有名となった亜硫酸ガスによる煙害の発生によって、同三八年(一九〇五)には沖合の四阪島へ移設された。明治末に県内の原動力使用工場が七八、その馬力数も一挙に七三〇〇馬力を超えたのは四阪島の製錬所の稼動が大きくあずかっている(明治四二年)。
 近代工業の発足は化学工業からであった。硫化鉱の製錬による副産物を利用しての硫酸・過燐酸石灰・配合肥料などを製造する新居浜肥料製造所が大正二年(一九一三)に、住友総本店のもとに操業を開始したが、これは昭和九年に住友化学と改称した。この化学工業は、農家の化学肥料需要の増加によって好況で、昭和に入ってアメリカからの技術を導入して同五年に合成硫安の生産を開始、一二年には年産二〇万トンの生産能力をもつほどになり、日本有数の化学肥料工場となった。その後、工業薬品や染料・医葉品の製造に進出するとともに、第二次大戦中には火薬の生産も行った。
 工作方とよばれた鉱山機械製造部門は、昭和に入って住友別子鉱山新居浜製作所、同九年には住友機械製作所と改称して独立、一五年に現在の住友機械工業となった。鉱山機械のほかに起重機・原動機・電気機そのほか各種機械の製造へと拡張した。銅のほかに非鉄金属部門への進出は、新居浜市の菊本町に昭和九年に住友アルミニウム製錬を設立し、翌年から操業を始めた。これは、アルミナからアルミニウムを製造するもので、この一貫生産とアルミニウム箔の機械化生産は、ともに日本最初で、しかも生産原価が最も安く、国内の生産の六〇%を占めるほどで、昭和電工・日本アルミと並ぶ生産をあげた。また、四阪島では一四年からニッケル製錬に着手し、粗ニッケルを新居浜に送って高純度の電気ニッケルの生産も行った。
 住友系企業の新居浜への集中は、土地利用をはじめ電力・港湾・道路など産業基盤の整備を伴った。国領川の左岸で、大江浦とよばれた沿岸は、昭和五年から二二年までに造成された埋立地に、化学、別子鉱業、機械の各工場が並び、新居浜港も新しく建設された。大正八年(一九一九)には現在の住友共同電力(昭和一八年設立)の前身である土佐吉野川水力電気が設けられ、国領川や加茂川の水力発電、新居浜東火力発電などをつくって電力供給を行った。これによって化学工業、アルミニウム製造などの立地が可能となった。また、従業者の増加によって人口が増え、明治四一年(一九〇八)に新居浜町、昭和一二年に市制を施行し、県内で五番目の市となった。

図5-15 愛媛県における工業生産(明治42~昭和17年)

図5-15 愛媛県における工業生産(明治42~昭和17年)